【地震に強い土地選び】液状化現象の起こりやすい場所や戸建住宅の対策
今年はじめに起こった能登半島地震の記憶は新しいでしょう。
多くの住宅が液状化現象による被害を受けました。
被災地のニュースを見ていると、「これから戸建住宅を建てたいが地震が心配」という方も多いはずです。
地震に強い家にするためには、家そのものの耐震性を高めるだけでは不十分です。
まずは、液状化現象の仕組みやリスクについて知ることから始めましょう。
そこで、今回は「液状化現象」について、そのメカニズムや起こりやすい場所、リスクを減らすための対策を詳しく解説します。
ずっとマイホームに安心して住み続けたい方は、ぜひ参考にしてください。
コラムのポイント
- ●過去の大地震では液状化によって被害を受けた戸建住宅が多いため、事前に起こりやすい土地の条件を知っておくことが大切です。
- ●液状化リスクのある土地に家を建てる場合は、適切な地盤改良を行いましょう。
- ●クレアカーサは、茨城県で「敷地の条件・予算の条件・家族の条件」全てを実現できる快適&省エネな“地震に強い”家づくりを行っています。
目次
能登半島地震でも液状化現象による被害が
2024年1月1日に発生した能登半島地震では、液状化現象によって、石川県・富山県・新潟県で合計1万戸を超える住宅が一部破損・半壊・全壊の被害を受けたと推定されています。(参考:内閣府|令和6年能登半島地震による被害状況等について)
2011年に起きた東日本大震災では関東を中心に9都県にて、約27,000戸もの液状化現象による宅地被害が報告されており、熊本地震・北海道胆振東部地震でも、同様の被害が起こりました。(参考:国土交通省|液状化現象について|過去の被害事例)
これらの被害状況は、地震の揺れによる住宅破損を上回る数です。
つまり、液状化現象が起これば、たとえ揺れによって家がダメージを受けなくても、住めない状況になる可能性は大いに考えられるということです。
液状化現象とは
「液状化現象」とは、地震によって地盤が揺れると、これまでお互いに支え合っていた砂の粒子がバラバラになって水分が地表まで上がり、液状化してしまう現象です。
地盤が液状化すると、道路などコンクリートやアスファルトで覆われた部分を支えきれなくなり、大きな亀裂が入ったり、マンホールや埋設管が浮き上がってきたりしてしまいます。
また、液状化した地盤が低い方へ流れていく現象も起こるため、上に建物があれば、部分的な沈下だけではなく、家ごと数メートルも移動してしまう可能性すらあるのです。
液状化現象が起きると家はどうなる?
液状化現象は突発的に起こる訳ではなく、時間をかけて発現します。
これまでの大地震では、地震発生から2〜3日経ってから液状化現象が起こっているケースが多いようです。
そのため、人命に及ぶまでの被害になることはあまりありません。
ただし、道路・ライフラインに与える影響は大きく、戸建住宅を中心に建物も被害を受けます。
【噴水・噴砂の発生】
宅地や道路に吹き出した土砂が溜まり、家から出られなくなったり、床下へ流れ込む可能性もあります。
また、噴き出た土砂が乾くと、粉塵となって飛び散るため、速やかな撤去が必要です。
【道路の亀裂】
道路が損傷して避難・救助・救援物資の運搬の妨げとなる可能性があります。
また、道路に大きな段差ができるため、転倒や事故が発生するリスクも無視できません。
【ライフラインの被害】
上下水道や電気・ガスの供給停止による生活障害が起こり、これら埋没管の復旧には時間がかかります。
【宅地・建物の被害】
地盤沈下が起こり、扉や窓の建て付けが悪くなるなどの軽度な被害から、日常生活を送れなくなるほどの重度な破損まで引き起こします。
見た目で住宅の被害を確認できなくても、傾いた家に住み続けることで、めまいや吐き気、自律神経の乱れなどの健康被害も引き起こしかねません。
液状化現象の起こりやすい場所や土地
「液状化現象」は全国どの地域でも発生する訳ではありません。
国土交通省では、液状化の発生リスクが高い場所と低い場所を以下のように分類しています。
では、液状化現象の起こりやすい土地の特徴を一つずつ紹介します。
埋立地や最近造成された新しい土地
埋立地やまだ造成されてからそれほど年月が経っていない土地には要注意です。
2011年に発生した東日本大震災で、震源地から離れていたにもかかわらず甚大な液状化被害が発生した千葉県浦安エリアは、造成から50年程度しか経っていませんでした。(参考:浦安市|浦安市の歩み 解説)
新しい土地全てで液状化現象が起こる訳ではありませんが、造成してから年月が経っていない土地は、地盤がしっかりと締まり固まっていない可能性があります。
昔は沼や池だった土地
沼や池だった土地を埋め立てた土地は、造成した地盤の下に水分と泥・砂を含んだ層が残っているリスクがあります。
そのため、地下水位が高く、地震の際にそれが地表へ噴き出すリスクが高いのです。
高さの低い自然堤防にある土地
自然堤防や旧河道などは液状化が起こる可能性のある土地です。
自然堤防とは、河川の度重なる氾濫によって川上から流れてきた砂などが堆積して丘のようになっているエリアを指します。
古くは農業を営んでいた人が住み着いたことが始まりです。
河川よりも高い位置にあるため、安心と思われがちですが、砂質地盤の上に河川から滲み出た水分を多く含む川泥が堆積するため、液状化リスクは高めです。
旧河道にある土地
旧河道とは、遠い昔に川の水が通っていた道で、自然的もしくは人工的に川のルートが変更された名残です。
旧河道は地下水位が高く、自然堤防と同様に川砂を多く含む地盤なので、液状化が起こりやすい点は否めません。
湾岸に近い土地
大きな河川だけではなく、海に近い湾岸エリアにも要注意です。
大規模な都市開発が行われ、タワーマンションが建ち並ぶようなエリアは、街ごと地盤改良が行われていますが、一般的な住宅地は要注意です。
盛土の造成地
川や海から遠く、丘陵地帯にある土地は、液状化しにくいとされていますが、谷や沢だったところに盛土をして造成した土地には注意しましょう。
土が締まり固まっていない恐れがあります。
例外はありますが、地名に「川・谷・田・沼・沢」など、水に関連する漢字が含まれている地域は、過去に水分を多く含む場所を埋め立てた可能性があります。
そのため、液状化現象が起こりやすいかもしれませんので、土地の歴史を慎重に確認しましょう。
「液状化に負けない&地震に強い」注文住宅を建てるための3ステップ
マイホームを液状化現象から守るためには、大きく分けて3つのステップがあります。
- ①液状化の起こりにくい土地を選ぶ
- ②液状化の発生しにくい土地へ改良する
- ③液状化が起こっても影響の少ない家にする
では、それぞれのポイントを詳しく解説します。
液状化の起こりにくい土地を選ぶ
まず大切なのは、できるだけ液状化リスクの低い土地を選ぶことです。
国土交通省の運営しているハザードマップポータルサイト「重ねるハザードマップ」では、都道府県・市区町村を指定して、気になる土地の液状化リスクを確認できます。
洪水リスクや津波リスクを確認できるだけではなく、各市区町村の公表しているハザードマップのリンクも表示されます。(例:ひたちなか市|液状化ハザードマップ)
これらを確認して、住みたいエリアのどのあたりが特に液状化リスクの高いエリアなのか確認しましょう。
そして、その土地の歴史を見てみるのもおすすめです。
図書館や役所へ行くと古地図を確認できるので、その土地が住宅地になる前はどのような場所だったのかを知ると、地震に強い土地かを知るヒントになります。
沼や川だった場所は液状化する可能性があり、逆に、数百年遡っても住宅地だったエリアは比較的強固な地盤の可能性が高いでしょう。
液状化の発生しにくい土地へ改良する
住みたい場所や既に所有している土地が液状化リスクの高いエリアにあるケースは少なくありません。
ここで重要なのは、「液状化リスクの高い土地でも対策をとれば被害を防げる」という点です。
実際に、東日本大震災では、浦安市の住宅地よりも海に近い東京ディズニーリゾートエリアで、ほとんど液状化の被害は見られませんでした。
これは、上の建物荷重を支えるために必要な地盤改良が施されていたからです。
つまり、液状化リスクのある土地でも、適切な地盤改良を行えば被災の可能性を大幅に低くできるということです。
住宅地に用いられる地盤改良の方法は主に3種類です。
【表層改良工法】
軟弱な地盤が地表から深さ2m程度の場合に用いられる工法で、既存砂質地盤にセメント系凝固材を混ぜ合わせて強度を高めます。
地盤改良の中では最もリーズナブルで大きな重機を使わないため、採用事例は多いです。
【柱状改良工法】
軟弱な地盤が地表から2~8m程度の深さに及ぶ場合に用いられる工法で、セメント系凝固材を強固な支持地盤まで到達する柱状に開けられた穴へ注入します。
形成された柱によって地盤ごと建物が沈んでしまうのを防ぎます。
表層改良工法よりもコストは高いですが、軟弱地盤が深くまで続く場合でも有効です。
【鋼管杭工法】
軟弱な地盤が地表から5~10m程度まで続く場合や建物荷重が大きい場合に用いられる工法です。
鋼管杭を強固な支持基盤に達するまで地中へ打ち込み、その上に建物を建てるため、コストは高めで大掛かりな重機も必要です。
そのため、一般的な戸建住宅へはあまり採用されません。
2000年に建築基準法が改正されて以降、戸建住宅を建てる際も「地盤調査」が義務化されました。
液状化を防ぐためには、その地盤調査の結果を踏まえ、正しい地盤改良を行うことです。
地盤改良を行えば、液状化の影響を受けない支持地盤で建物荷重を支えられるようになります。
液状化が起こっても影響の少ない家にする
地盤改良によって液状化のリスクを最小限まで抑えた上で、家が不同沈下(地盤沈下によって傾く現象)しにくいようにするために、「ベタ基礎」を採用しましょう。
ベタ基礎にしておけば、万が一、不同沈下しても、重機を用いて家を丸ごとジャッキアップして、さらに地盤改良したり地盤の傾きを修正したりできます。
【布基礎】
- ・古くから用いられてきた基礎の形式で、点によって建物を支えるため耐震性が低い
- ・シロアリが地表から登ってきやすい
【ベタ基礎】
- ・面で建物を支えるため、耐震性が高い
- ・シロアリが床下へ侵入しにくい
クレアカーサでは、標準よりも鉄筋の間隔が狭く、基礎の立ち上がりの高い「高耐震なベタ基礎」が標準仕様です。
さらに、「軸組み+パネル工法」や「格子剛床構造」や「制振システム(オプション)」を組み合わせ、地震に強い家を提案しています。
茨城で地震に強い家を建てたい方は土地探しからクレアカーサへ相談を
私たち“クレアカーサ”が主に施工を行っている茨城県は、どのエリアも地震と無縁ではありません。
広い範囲で液状化のリスクもあります。
しかし、適切な地盤改良を行い、耐震性を高めれば、万が一の時にも安心です。
「災害に強い家」「デザインにこだわった家」「省エネ性の高い家」「快適に過ごせる家」を建てたい方は、ぜひクレアカーサにご相談ください。
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- 【地震に対する備え】
建物を支える「基礎・ベタ基礎配筋・ひのき土台・軸組み+パネル工法・格子剛床構造」にもこだわっています。 - 【豊富なオプション】
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