オール電化住宅で“太陽光なし”のメリット・デメリットを詳しく解説

「オール電化住宅には太陽光発電を！」そんなキャッチコピーをよく見かけますよね。ここで気になるのが、オール電化住宅に太陽光発電は必須アイテムなのかという点です。

「オール電化住宅にはしたいが、太陽光発電は迷っている」そのようにお考えの方も多いでしょう。

そこで、今回は“太陽光発電なし”のオール電化住宅について、メリット・デメリットや、多くの方が気になる電気料金について徹底解説します。

ご自宅の新築を検討している方や省エネ住宅に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

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コラムのポイント

• ●“太陽光発電なし”のオール電化住宅には、メリットとデメリットの両方があります。
• ●太陽光発電の導入に迷っている方は、土地・ライフスタイル・家族構成・予算の条件をチェックしましょう。
• ●クレアカーサは、千葉県・茨城県で「敷地の条件」「予算の条件」「家族の条件」全てを実現できる快適＆省エネな家づくりを行っており、ZEHの施工事例が豊富です。

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“太陽光発電なし”オール電化住宅のメリット

「オール電化住宅＋太陽光発電」というイメージが強いかもしれませんが、持ち家戸建住宅の約20%がオール電化であるのに対して、オール電化住宅への太陽光発電普及率は約9%に留まっています。（参考：総務省統計局｜省エネルギー設備等の住宅への普及について）

つまり、オール電化住宅のおよそ半数しか太陽光発電を設置していないということです。

では、その理由とも言えるメリットを紹介します。

• ・初期費用を抑えられる
• ・メンテナンス費用や維持費用を抑えられる

「初期費用を抑えられる」

太陽光発電を導入しない一番のメリットは、ずばり初期費用を抑えられる点です。

オール電化住宅は、ただでさえ高性能なヒートポンプ給湯器などが必要なので、ガス併用住宅よりも建築費用は割高です。

それに加えて太陽光発電を設置すれば、さらにコストが上がるため、設置をやめる方は少なくありません。

太陽光発電システム1kWあたりの導入費用は「平均約28万円」とされており、全国の戸建住宅平均設置容量4.5kWに換算すると、「約126万円」になる計算です。（参考：一般社団法人 環境共生住宅推進協議会｜戸建住宅の太陽光発電システム設置に関するQ&A）

「メンテナンス費用や維持費用を抑えられる」

2017年に改正されたFIT法によって、現在では住宅用太陽光発電の保守点検や修繕も義務化されています。

そのため、一度太陽光発電を設置すると、最低でも4年に一度は専門家に点検してもらわなくてはいけません。

点検費用は「1〜2万円／回」程度かかり、不具合や汚れが見つかれば、修繕・清掃費用が発生します。

さらに、関連設備機器が寿命を迎えれば、その取り替え費用もかかるのです。

（機器）	（寿命目安）	（交換費用目安）
家庭用蓄電池 （リチウムバッテリー式）	15〜20年	70～200万円
パワーコンディショナー （発電した電力を家庭用に変換する機器）	20年	20〜30万円
太陽光パネル	20〜30年	30〜80万円

太陽光発電なしであれば、これらのメンテナンス費用や維持費用がかかりません。

“太陽光発電なし”オール電化住宅のデメリット

オール電化住宅に太陽光発電を設置しないことで得られるメリットがある反面、デメリットももちろんあります。

• ・光熱費が高くなる
• ・補助金・税控除の対象になりにくい
• ・災害時・停電時には電気が使えない
• ・CO2を多く排出して環境に優しくない

では、それぞれ詳しく解説します。

「光熱費が高くなる」

電気代が値上がりしている中、全てのエネルギーを電力でまかなうオール電化住宅の受ける影響は無視できません。

オール電化住宅における1ヶ月の平均電気使用量は「606kw/h」なので、それを1kWhあたりの平均的な電気料金「31円」で換算すると、「18,786円」にもなります。（参考：資源エネルギー庁｜部門別エネルギー消費の動向、全国家庭電気製品公正取引協議会｜新電力料金目安単価）

暖房を頻繁に使う冬場は、さらに電気料金が高くなる家庭は少なくありません。

「補助金・税控除の対象になりにくい」

家を建てる際に活用したいのが、補助金や税控除制度ですよね。

ところが、オール電化住宅にするだけで利用できる補助金や税控除制度はありません。

なぜなら、政府は2025年カーボンニュートラル実現に向け、住宅の省エネ化を強く推し進めており、オール電化にするだけではその目的を果たせないからです。

「災害時・停電時には電気が使えない」

オール電化はガス併用住宅よりも災害時の影響を受けやすい点は否めません。

なぜなら、ライフラインの中で電気は最も止まりやすいからです。

太陽光発電がなく、電力会社の電気が止まれば、お湯も沸かせなくなりますよね。

「CO2を多く排出して環境に優しくない」

日本でも太陽光発電をはじめとした自然エネルギーによる発電割合は増えていますが、CO2を多く排出する火力発電はいまだ70%を超えています。

ここで特記すべきなのが、石炭をエネルギー源とする火力発電は、住宅用太陽光発電のおよそ25倍ものCO2を排出するという点です。

そのため、オール電化住宅で太陽光発電を利用しないと、火力発電によって供給される電力会社の電力を使わざるを得ません。

太陽光発電あり・なしで電気料金はどのくらい変わる？

オール電化住宅で気になるのが、電気代ですよね。

「オール電化は電気代が高い」という情報を見かけることも多いでしょう。

では、太陽光発電がない場合・ある場合でどのくらい電気料金が変わるのか見てみましょう。

住宅タイプ	電気代目安
“太陽光発電なし” オール電化住宅	【18,786円】 ※1ヶ月の平均電気消費量606kw/h（参考：資源エネルギー庁｜部門別エネルギー消費の動向） ※1kWhあたりの平均的な電気代31円（参考：全国家庭電気製品公正取引協議会｜新電力料金目安単価）
“太陽光発電あり” オール電化住宅	【7,487円】（18,786円 ➖ 発電分11,299円） ※システム容量1kWあたりの月間発電量81kW/h（参考：太陽光発電協会｜FAQ｜太陽光発電により、家庭で使用する電気を全部まかなえますか？） ※戸建住宅平均設置容量4.5kW（参考：一般社団法人 環境共生住宅推進協議会｜戸建住宅の太陽光発電システム設置に関するQ&A） ※1kWhあたりの平均的な電気代31円（参考：全国家庭電気製品公正取引協議会｜新電力料金目安単価）

平均データで比較すると、月々の電気代は1万円程度減らせる計算になります。

ただし、発電量は天候や住宅の立地環境によって変動するため、具体的なシミュレーションをしたい方は、建築会社や太陽光パネルメーカーへ必ず相談してください。

太陽光発電は何年で“元”が取れる？

月々の電気代を1万円減らせると想定すると、どのくらいの期間で初期費用を回収できるでしょうか。

以下の条件でシミュレーションしてみましょう。

支出	収入（削減）
戸建住宅平均設置費用：126万円 定期点検費用：4万円 ※4.5kW分の太陽光パネルを設置 ※点検は4年に1回	年間の電気代削減分：13万円 ※余剰電力は不算入（買取価格が変動するため）

【13万円 × 10年 = 130万円】なので、およそ10年で初期費用を回収

太陽光発電「あり・なし」で迷った時のチェックポイント

ここまで、オール電化住宅に太陽光発電をつけない場合のメリット・デメリットや、電気代の違いを紹介しました。

でも、「結局“あり・なし”どちらにすればいいか判断できない」という方も少なくないはずです。

迷っている方は、ぜひ下のチェックリストを参考にしてください。

「太陽光発電なし」の方がいいケース
●日中の在宅時間が短く、1人暮らし・2人暮らしなどで光熱費があまりかからない（深夜電力は安め） ●晴天率が低く日照量が少ない ●狭小地で隣家との距離が近く、屋根が日陰に入りやすい ●周囲に日射を妨げるマンションなどの高い建物がある ●樹木など屋根を日陰にするものがある ●狭小住宅など屋根面積が小さく、十分な太陽光パネルを設置できない ●住宅建設費用を少しでも抑えたい ●住宅の維持費を少しでも抑えたい

「太陽光発電あり」の方がいいケース
●リモートワークなど日中の在宅時間が長く、光熱費が高い ●曇天率・雨天率が低く、発電に必要な日照量を確保できる ●土地がゆったりとしていて隣家との距離が離れている ●周囲に日射を妨げる高い建物がある ●樹木など屋根を日陰にするものがある ●平屋など屋根面積が広く、十分な太陽光パネル設置スペースを確保できる ●住宅の新築費用よりも、ランニングコストを抑えたい ●停電時にも自宅で電気を使いたい ●環境に優しい省エネ住宅にしたい

家を建てる地域や土地の条件、ライフスタイル、家族構成によっては、オール電化に太陽光発電を導入しないともったいないです。

太陽光発電を導入するかどうか決めかねている方は、専門知識・施工実績が豊富な建築会社へ相談しましょう。

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• 【断熱性能】
  UA値は標準仕様で「ZEH」相当、エリアでは函館クラスの断熱性能を有しています。（間取り等により誤差があります。ご了承ください。）
• 【地震に対する備え】
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