新築住宅へ太陽光発電システムを導入すべき？メリット・デメリットをわかりやすく解説
東京都と京都府、神奈川県川崎市が新築戸建て住宅へ、太陽光発電システムを実質義務化したニュースをご存知の方もいらっしゃるでしょう。
それ以外の地域でも、ご自宅を新築する際に太陽光発電システムを導入しようか迷っている方も多いはずです。
太陽光発電には環境面などで長所がある反面、事前に知っておいていただきたい注意点もあります。
そこで今回は「住宅用太陽光発電システム」について、メリット・デメリットと実際の普及率、そのほか固定資産税や蓄電池の有無、耐震性など、多くの方からよくいただく質問について解説します。
ぜひマイホームづくりの参考にしてください。
コラムのポイント
● 太陽光発電システムにはメリットとデメリットがあり、マイホームを後悔しないためにはその両方を知ることが重要です。
● 太陽光発電の導入に適しているか迷っている方は、省エネ住宅・ZEHの施工実績が豊富な建築会社へ相談しましょう。
● クレアカーサは千葉県でスタイリッシュ＆高性能な省エネ住宅を数多く手がけています。
太陽光発電のメリットは？
太陽光発電とは屋根などに設置した太陽電池によって太陽光エネルギーを電力へ変換し、家庭で使ったり、余剰電力を売却・蓄電したりできるシステムです。
新築住宅への導入数は年々増えています。
具体的に太陽光発電システムのメリットを詳しく紹介します。
オール電化と相性がいい・光熱費削減になる
オール電化住宅を検討している方にこそ、太陽光発電はおすすめです。
電気エネルギーを自給自足でき、大幅な光熱費削減になります。
最近は太陽光発電による「創エネ」性能に加え、高い断熱性と高性能な住宅設備による「省エネ」性能を備え、その家で消費する電気エネルギーを“プラスマイナス・ゼロ”にすることも目的としたZEH（ネット・ゼロエネルギー・ハウス）の施工事例も珍しくありません。（参考：資源エネルギー庁｜ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について）
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自然エネルギーを活用して環境問題解決に貢献できる
太陽熱という自然エネルギー（再生可能エネルギー）を利用して電力を生み出す太陽光発電を取り入れると、電力会社から火力発電によって提供されるエネルギーに頼らずに済みます。
それが結果的に温室効果ガスの排出量を抑制し、地球温暖化対策に貢献することになるとも考えられます。
太陽光発電に加え、太陽熱利用システムによる給湯設備を併せて取り入れる事例も少なくありません。
補助金をもらえる
太陽光発電システムの導入には、市区町村によって実施される補助金が支給される可能性があります。（参考：千葉県｜再生可能エネルギー・省エネルギー設備の支援情報（住宅用））
そのため、高性能な住宅をお得に建てられるチャンスと言えるでしょう。
※経済産業省が行っていた太陽光発電システム導入に対する補助金は、2014年に終了しています。
減税特例の対象となる
令和6年の税法改正によって、これまで全ての新築住宅が対象であった住宅ローン減税が「省エネ住宅」へ限定されることになりました。
その中でも太陽光発電システムの導入に加え、規定以上の断熱性・省エネ性が認められるZEHは優遇され、「借入上限4,500万円・最長13年間」毎年末のローン残高0.7%分が所得税より控除されます。（参考：国土交通省｜住宅ローン減税の制度内容が変更されます！～令和6年度税制改正における住宅関係税制のご案内～）
災害時・停電時にも電気を使える
いまや私たちの生活に電気は切っても切り離せないものですよね。ところが、台風や地震の影響で停電する可能性は決して低くありません。
太陽光発電があれば、少なくても日中時には最低限の電力を確保できます。家庭用蓄電池を備えれば、夜間・雨天時にも電気のある生活が送れるでしょう。
そのため、太陽光発電システムは住宅における防災設備としての役割も果たします。
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太陽光発電はやめたほうがいい？デメリットと対策
【施工事例：プライベートサロンのある スクエアフォルムの家】
太陽光発電に関するニュースを見ると、メリットばかりが取り上げられますが、事前に知っておいていただきたいデメリットもあります。
対策と併せて詳しく紹介します。
導入費用・メンテナンス費用がかかる
住宅用太陽光発電システムの導入費用は、普及率上昇とともに2012年から2022 年までは順調に値下がってきていました。
ところが資材高騰に伴い、2021年から2023年は＋6.1%導入費用が上昇し、設置平均額は「28.8万円/kW」です。（参考：資源エネルギー庁｜太陽光発電について）
一般住宅で最適な発電容量は「4.5〜5kW」程度と言われているため、「約130〜145万円」ほどかかる計算になります。
それに加えて住宅用太陽光発電も保守点検やメンテナンスが義務化されているため、その費用も見込んでおかなくてはいけません。
点検は導入1年後に一度、その後は最低でも4年に一度は行う必要があり、一回につき「2万円」程度かかります。
まずは導入費用と一年あたりのメンテナンス費用の概算を確認しましょう。
初期費用を抑えたい方にはリース方式（※）もおすすめです。
クレアカーサでは、太陽光発電システムを“実質０円”で導入できる「建て得」プランを取り揃えております。
※リース方式：事業者の費用負担で住宅へ太陽光発電設備を設置して維持管理する代わりに、住宅所有者が事業者へ月々のリース料金を支払う方式で、発電した電気は住宅所有者のものになります。
敷地特性・地域特性によって発電効率が変わる
太陽光発電は全国どこの場所でもおすすめできる訳ではありません。
家を建てようとしている場所が以下のどれかに当てはまる場合は、導入を慎重に検討しましょう。
- ・周囲に高い建物があり、屋根が長時間日陰になる
- ・曇天や雨天が多い地域である
- ・冬に長期間屋根に雪が積もる地域である
このような地域では思うように発電量を得られず、導入にかかった初期費用を回収できるまで通常よりも長い年月がかかる可能性があります。
太陽発電システムを効果的に活用できる場所は、屋根の日当たりがよく晴天が多い地域です。
初期費用をどのくらいで回収できるか心配な方は、建築会社や太陽光パネルメーカーへ相談しましょう。
消費電力の少ない世帯はメリットが少ない
太陽光発電によって間違いなく光熱費は削減できますが、実際に設置した方の中には「それほどの効果を感じられない」という方もいます。
導入前からそれほど消費電力量が多くない一人暮らし・二人暮らしのご家庭や、不在時間が長いご家庭は、元々の光熱費がそれほど高くなく、高い費用をかけて太陽光パネルを設置しても、なかなか元を取れない可能性も否めません。
太陽光発電システムを導入する際は、まず近々1年間の電気使用量と料金をチェックしましょう。
それを元に、太陽光発電システムのメーカーへ費用を回収できる期間をシミュレーションしてもらうことをおすすめします。
一般的には「7〜9年程度」で初期費用を回収できると言われています。
住宅用太陽光発電は普及していないって本当？その理由とは？
【施工事例：サーフ×リゾート 心身を解きほぐすセカンドハウス】
太陽光発電を義務化する自治体があるほど、国は住宅への導入を推奨しています。
カーボンニュートラル実現に向け、住宅の省エネ化は重要であるとされているからです。
ところが、最新のデータでは住宅への太陽光発電導入率は「約22％」で、最も導入件数の多かった2012年と比べるとマイナス約30%の19万件程度に留まっています。（参考：経済産業省｜太陽光発電の現状と自立化・主力化に向けた課題）
2014年以降、導入件数が激減した理由は国による補助金制度が終了したことにあるでしょう。
また年々FIT法によって決められている売電価格が下がっている点も大きいはずです。
設置された太陽光パネルが10kW未満の場合、2012年の売電価格は34円/1kWhだったのに対して、2024年は16円/1kWhまで下がっています。
ただし近年は電気代高騰の傾向を受け、再び導入件数が増え始めています。
今後も売電価格は下がっていくことが予想されており、導入費用を余剰電力の売電で得た金額で補填しようとするとかなりの年月がかかってしまいます。
そのため、オール電化と組み合わせることで、電力エネルギー自給自足による電気代削減をメリットとして捉える考え方へ転換することが重要です。
太陽光発電システムに関するよくある質問
【施工事例：大好きなインテリアに囲まれた アメリカンスタイルの平屋】
では最後に、ご自宅へ太陽光発電の導入を検討している方からよくいただく質問を紹介します。
Q.「太陽光発電システムを導入すると、家の固定資産税が上がるって本当？」
家屋にかかる固定資産税額の根拠は「再建築価格」です。再建築価格とは、同じ住宅を再び建てる場合にかかる費用を指し、基本的には取り外しできる設備機器の費用は含まれません。
つまり屋根材と一体タイプの太陽光パネルでなければ、家の固定資産税額に影響がある可能性は低いでしょう。
また、築年数が増えるごとに「経年減点補正率」によって固定資産税評価額は減額されていきます。
Q.「太陽光発電システムの耐用年数はどのくらい？」
税法によって定められている太陽光発電設備の法定耐用年数は「17年」ですが、これは実際の寿命とは異なります。
メーカーによって多少違いはありますが、製品保証期間は10〜25年、期待耐用年数は30年程度と言われています。
Q.「太陽光発電システムと合わせて蓄電池も設置しないといけない？」
太陽光発電システムを導入する場合、必ずしも家庭用蓄電池を併せて設置する必要はありません。
ところが太陽光パネル自体に蓄電機能はないため、雨天時や夜間には発電力を使えません。
そのため、オール電化住宅や防災を重視した住宅には、家庭用蓄電池が導入されています。
ただし家庭用蓄電池の導入には「80〜160万円」程度の費用がかかるため、雨天時や夜間にどれほどの電力を使うのか、停電時に電力を使えるメリットがコストに見合っているのかを十分検討してください。
クレアカーサでは、家庭用蓄電池を設置しないでも電気自動車や小型蓄電池があれば災害時に家で電気が使える「そなえるでんき」プランも取り揃えております。
費用を抑えてオール電化住宅を建てたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
Q.「太陽光発電パネルを屋根の上に置いて耐震性に影響はない？」
「太陽光パネルは重いから建物に荷重がかかって耐震性が落ちる」という情報を目にしたことのある方もいらっしゃるでしょう。
確かに太陽光パネルは1㎡あたり15kgほどの重量があり、一般家庭で必要な発電力を得るためには、18〜30㎡、つまり270kg〜450kg程度の負荷となります。
荷重が大きくなれば、耐震性能は低下します。
ただしこれはあくまでも既存住宅のみに懸念されることであり、もともと太陽光パネルの荷重を想定した構造設計である新築住宅には該当しません。
まとめ
太陽光発電システムは省エネ性が高まって光熱費を削減でき、なおかつ地球環境にも優しい設備です。
ただし全ての住宅へ設置した方が良いとも言い切れません。
敷地の条件や住む方のライフスタイルによっては、メリットをそれほど実感できない可能性もあるのです。
そのため、太陽光発電システムの導入は経験と知識が豊富で省エネ住宅の設計施工実績の多い建築会社がおすすめです。
私たちクレアカーサ（株式会社日立プロパティアンドサービス）は千葉県茂原市にある建築会社です。
デザイン性と省エネ性の両方を備えた「ゼロエネルギー住宅（ZEH）」の普及へも積極的に取り組んでいます。※2023年度のZEH普及実績は83%
「デザインも性能もコストも諦めたくない」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
監修者情報 クレアカーサコラム編集部
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家づくりに役立つ情報をお届けしています。
・免許情報
・資格情報
・執筆出演
・受賞歴など
住宅業界の専門性について
免許登録
- 建築士事務所登録番号 千葉県知事登録 第1-1907-7917号 公益社団法人 千葉県建築士事務所協会
建設業許可番号 国土交通大臣 許可(特5)第29052号 国土交通省
宅建業免許証番号 国土交通大臣(15)第810号 国土交通省
資格情報
- 一級建築士、二級建築士、一級建築施工管理技士、二級建築施工管理技士、
宅地建物取引主任者、インテリアコーディネーター、２級ファイナンシャル・プランニング技能士他
受賞歴
- ・ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー 優秀賞を２シリーズでダブル受賞
・三協アルミ ワンダーエクステリアデザインコンテスト2019 ブロンズデザイン賞
・ZEHビルダー評価制度で最高ランクの６つ星を取得 等
- 建築士事務所登録番号 千葉県知事登録 第1-1907-7917号 公益社団法人 千葉県建築士事務所協会
