2020年03月23日/ Last updated : 2022年03月02日

【新築を購入】安定した住宅ローン返済をめざす｜気をつけたい注意点やポイントとは

新築一戸建てを建てたい。

家づくりは夢や希望の部分と、かかった費用を返し続ける「住宅ローン返済」など現実的な側面があります。

今度の暮らしを考えると、「家づくりにかかる費用を住宅ローンで」と考えている方がほとんどでしょう

今回は、家づくりのために欠かすことのできない「住宅ローン返済」についてクローズアップしてみましょう。

○　マイホームを建てるために必要となる費用とは？

○　住宅ローンを検討しているが、注意したいポイントはあるの？

など、知りたい情報のポイントをまとめます。

ぜひこれからの家づくりの参考に、お役立てください。

コラムのポイント

●　安定した住宅ローン返済は、建てた後の生活に直結します。家づくりにかかる費用など、家づくりにどのような費用が発生するのか知ることができます。
●　住宅ローン返済は、今後の生活を見据えた計画がとても大切です。住宅ローンを組む際に気をつけたいポイントを知ることができます。

Contents

1 マイホームにかかる費用を知ること
2 【住宅ローンの注意点】借りられる額と返せる額のバランス
- 2.1 借りる金額と借りられる金額のバランスとは
3 【住宅ローンの目安】自分たちの返済比率を計算してみましょう
4 住宅ローンを利用する人は知っておきたい！「住宅ローン控除」
- 4.1 子育て・若者夫婦世帯の方ならこちらもチェック！「こどもみらい住宅支援事業」
5 夢と希望を叶えたお住まいをご紹介します
- 5.1 光そそぐ吹抜けリビングとアイランドキッチンのある家
- 5.2 太陽光発電と床下冷暖房でかしこく暮らす平屋
6 まとめ：一生にかかわる住宅ローン　一緒に計画していきましょう
7 クレアカーサであなたの夢を叶えてみませんか

マイホームにかかる費用を知ること

住宅ローンでは、家づくりにかかる費用負担を軽減しながら「決まった年数で返済」し続けていきます。

そのため、家づくりにかかる費用がどのくらいかかるのかにより「住宅ローンの返済額」も大きく変わります。

ここではマイホームを購入する際、どのような費用が発生するのかを解説していきましょう。

住宅購入にかかる費用とは

カバードポーチにつながるリビング

「住宅購入にはどんな費用がかかるか」と考えた時、思い浮かべるのは「住宅建築費用」や「土地購入費用」でしょう。

確かにこの2つ（※土地購入のない方は、建築費のみ）は必要です。

しかし実際に家づくりにかかる費用には、住宅建築費や土地購入費以外にも、「諸費用」があるのです。

□　住宅購入に関わる諸費用には

○　不動産購入取得に関わる費用
○　ローン契約に関わる費用
○　その他にかかる費用

購入時にかかる費用としては、建築費用の他、住宅を購入する際に必要な税金や手数料など、上の様な諸費用が発生します。

マイホームを購入後も安定した住宅ローン返済のために、どのような費用が発生するのかひとつひとつ解説していきましょう。

住宅購入に関わる諸費用の一覧

この購入時にかかる諸費用には、「購入時のみにかかる費用」と「通年にかけて発生する費用」のふたつに分かれます。

■　不動産購入取得に関わる費用

権利書

○　土地手付金（購入費用の一部）
○　建物契約金
○　印紙税（売買契約書）
○　不動産所得税
○　登記費用
○　固定資産税・都市計画税
○　仲介手数料

※　こちらの費用は、主に購入時のみにかかる費用がメインです。

しかし固定資産税・都市計画税は、毎年1月1日時点で判断されるため、所有している限り毎年かかる税金です。

■　ローン契約に関わる費用

○　印紙税（ローン契約書）
○　住宅ローン借入費用（事務手数料・ローン保証料・団体信用生命保険特約料・火災保険料など）

※　こちらの費用は、契約にかかる費用のため購入時にかかる費用です。

しかし火災保険などは、契約する保険内容により支払いなどのタイミングも違います。

■　その他にかかる費用

サーファーズハウスリビング

○　引越し費用
○　家具・家電購入費用

※　こちらの費用は、各ご家庭により金額も大きく変わります。

このように住宅建築の際にかかる費用には、購入時のみにかかる費用と購入後も通年（例外もあり）に渡り発生する費用に分かれます。

かかる費用についての目安を事前に認識しておくこと。

家づくりを任せるパートナーに、分からない部分は確認し相談しておくことなど、事前準備をすることで、購入後にかかる負担を軽減することも期待できます。

「住宅建築予算はどうするのか」住宅ローンの返済を合わせて考えておこう

家づくりを行うためには、事前にしっかりと自分たちの考えをまとめ、進む方向性を確認しておくことが大切です。

建築にかかる費用は住宅ローンを活用するのか。頭金などローン以外で使える費用はどのくらい用意できるのかなど、事前に筋道を立てておきましょう。

家づくりは人生の中でも大きな金額が動く出来事です。

理想としては、「自己資金＋住宅ローンで安定した生活ビジョンを想定」しながら返済していくケースが一般的です。

家づくりは購入して終了ではありません。

その後の生活に支障が出ない返済プランをしっかりと検討することも、忘れずに行いましょう。

▶参考コラム＞＞「千葉で注文住宅を建てる　相場を考える」

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【住宅ローンの注意点】借りられる額と返せる額のバランス

マイホーム購入後の生活を考えると「自己資金＋住宅ローン」での返済が理想です。

自分たちが思い描くような家を建てたいという気持ちは誰もが同じですが、建築にかけられる費用には限りがあります。

賢く家づくりを行うためには、「借りる金額と借りられる金額のバランス」が重要となってくるのです。

家づくりにかけられる「無理のないバランス」とはどのようなものなのかを考えてみましょう。

借りる金額と借りられる金額のバランスとは

ライフステージイメージ

家づくりの主な資金源となる住宅ローン。

実際には「借りたい金額を全額借りられるとは限らず、また借りられるだけ借りたほうが良い」というわけではありません。

家づくりを検討する際に重要となってくること。

それは「借りられる金額」と「返せる金額」は違うということです。

確かに借入額を多く設定すれば、購入を考えている家づくりの予算を増やすことは可能です。

でも本当に必要なのは、自分たちの希望に叶う家づくりをするだけではなく、その後の暮らしに対して「負荷をかけ過ぎない計画を立てる」ということです。

自分たちの望む快適な家で生活できても、返済負担が大きくなり過ぎては快適な生活とは言えません。

日々の生活を快適に営むためには、生活費の他に子どもたちにかかる費用や家の維持費、その他突発的な出来事に対応できる余裕も必要です。

その金額を把握した上で、「自分たちが借りる金額（＝返せる金額）」をしっかりと設定することが、後悔のない家づくりにもつながってくるのです。

▶参考コラム＞＞「【新築】住宅ローンの疑問を解消しよう｜年収の何倍が目安になるの？」

太陽光発電と薪ストーブのある……

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ひろびろウッドデッキのあるシ……

【住宅ローンの目安】自分たちの返済比率を計算してみましょう

資金計画イメージ

私たちの日常の暮らしでは、様々な支出が発生しています。

そのため一体どのくらいの返済を住宅ローンに充てることが可能なのか、悩むところでもあります。

しかし今後の幸せな暮らしのためには、返済金額を考えることはとても重要です。

ここでは住宅ローン返済金額を検討する時、参考になる返済比率を解説します。

□　返済比率とは

返済比率とは、年収に対する住宅ローンの年間返済額の割合のことを表しています。
返済比率は、以下の計算式で算出することができます。
計算式
【返済比率】＝【年間返済額】÷【額面年収】×100
例えば
この計算方式を使用すると、年収400万円の方であれば、返済比率を20％にした場合、年間の返済額は80万円となります。年間80万円を12か月に平均した場合、約66,667円/月となります。

返済比率の設定は、どういう住宅ローンを活用するかによっても違いが表れます。

民間金融機関の住宅ローンやフラット35などが一般的になりますが、民間の住宅ローンの場合各機関により返済比率の基準も異なります。

一方フラット35の場合、一律で年収が400万円未満だと30%以下、400万円以上だと35%以下となっています。

クレアカーサでは、家づくりの不安や疑問を解消する相談会も実施しています。

住宅にかかる資金のことや住宅ローンの活用方法など「知りたいけどなかなか聞けない・聞く機会がない」と言う声にお応えして、資金計画相談会を開催しています。

自分たちに合う住宅ローンの選び方や購入後のローン返済の不安など、わかりやすくご説明します。

ぜひ悩む前に家づくりのプロフェッショナルに1度、相談してみませんか。

▶参考コラム＞＞「1000万円台の家ってどんな家？アイデアと工夫を活かす家づくり」

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住宅ローンを利用する人は知っておきたい！「住宅ローン控除」

税金イメージ

住宅ローンを利用する人であれば知っておきたい制度が、「住宅ローン控除」です。

住宅ローン控除とは、住宅ローンを組んでマイホームを手に入れたときに、毎年末のローン残高に合わせて「所得税（一部、住民税）の負担が軽減」されます。

いわゆる給料からの「所得の控除」ではなく、税金の負担を軽減してくれる「税額の控除」です。

減税期間は「住み始めてから13年間（新築）」となり、各年末（12月）の住宅ローン残高に「控除率0.7%」をかけた額が上限です。

□　2022年以降の住宅ローン控除の違い

居住年	住宅の性能	借入限度額	控除率	控除期間
2022～2023年	認定住宅	5000万円	0.7％	13年
	ZEH住宅	4500万円
	省エネ基準	4000万円
	それ以外	3000万円
2024～2025年	認定住宅	4500万円
	ZEH住宅	3500万円
	省エネ基準	3000万円
	それ以外	2000万円		10年