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2023年10月01日

省エネ住宅とは?性能・基準・減税についてわかりやすく解説

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

パンフレットやSNSでよく目にする「省エネ住宅」という言葉。

すっかりお馴染みの言葉ですが、一方で「よく意味がわからない」「どんな性能なのかがわからない」という方もたくさんいらっしゃいます。

確かに、聞き慣れない用語が多いと難しく感じてしまいますよね。

しかし省エネ住宅について具体的に理解できれば、これからの家づくりがより楽しいものになるはずです。

 

今回のコラムでは、省エネ住宅とはどういった性能や基準で建てられているのか、減税などメリットはあるのかについてまとめてご紹介します。

これからの家づくりに、ぜひお役立てください。

 

コラムのポイント

● 省エネ住宅とは、断熱と日射遮蔽によって冬は暖かく、夏は涼しい快適な住宅を実現した家のことをいいます。省エネ住宅に欠かせない「断熱」「日射」「気密」という3つの性能や住宅の基準など基礎知識をまとめました。

● 省エネ住宅は建築コストが上がりますが、その分利用できる減税制度が整っています。満足のいく家づくりをするためにも、利用を検討してみましょう。

 

 

省エネ住宅とは

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

省エネ住宅(省エネルギー住宅)とは、断熱と日射遮蔽(にっしゃしゃへい)によって冬は暖かく、夏は涼しい快適な住宅を実現した家のことをいいます。

  • 断熱…… 冬は室内の温かい空気が外に逃げない
  • 日射遮蔽…… 夏は屋外の熱が室内に侵入しない

断熱と日射遮蔽によって、家庭の消費エネルギーの30%を占める「冷暖房費」をおさえることができ、結果として省エネ性能の高い住宅を実現できるのです。

  • 一年を通して快適な室温を保つことができる
  • 光熱費を削減できる
  • 室内外の温度差によって発生する結露やカビを防ぐ
  • ヒートショック予防
  • 結露による構造の劣化を防ぐ

など様々なメリットがあります。

 

 

 

省エネ住宅に欠かせない3つの性能

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

省エネ住宅を実現する上で欠かせない要素には「断熱」「日射」「気密」の3つがあります。

これらの要素を対策することで省エネ住宅は実現します。

それぞれの特徴についてみてみましょう。

 

断熱

壁や床、屋根、窓を通した住宅内外の熱の移動をおさえることを、断熱といいます。

熱は温かい場所から冷たい場所に移動するという性質を持ちます。

そのため、夏は外気よりも室内の温度が低くなるため室外から室内に熱が移動し、冬は外気の方が室内よりも温度が低くなるため室内から室外に熱が移動します。

断熱対策をすることでこの熱の移動を減らすことができ、少ないエネルギーで効率よく冷暖房を稼働させることができます。

 

日射

太陽の日差しや地表からの照り返しなど、室温が上がる大きな要因が日射です。

特に窓からは熱の70%が侵入してくるとされており、日当たりの良い部屋や窓の多い部屋は外から入ってくる熱を防がなければなりません。

日射を防ぎ室温の上昇をおさえることで、冷房の稼働に必要なエネルギーを削減できます。

 

気密

断熱や日射対策をしても、住宅に隙間があればそこから熱が出入りしてしまいます。

熱が出入りすることで冷暖房効率が下がってしまうと、どんなに冷暖房を稼働しても快適な室温を保つことはできません。

この熱の移動をおさえるため、住宅の隙間を減らすのが気密対策です。

換気システムを整え、過剰な熱の移動をおさえることで消費エネルギーを削減できます。

 

 

 

省エネ住宅の基準

検討している住宅が省エネ性能かどうかは、次の2つの基準を用いて評価します。

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

 

 

① 外皮の熱性能基準

外壁や屋根、窓や床部分を外皮といいます。

 

外皮の基準には、断熱性能を示す「外皮平均熱貫流率」と日射遮蔽性能を示す「冷房期の平均日射熱取得率」があります。

お住まいの地域によって基準値が定められており、その基準値以下になる必要があります。

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

 

 

② 一次エネルギー消費量基準

外皮性能だけでは、その住宅が省エネかどうかはわかりません。

エネルギー消費量は設備の種類によって決まり、その基準は「冷暖房」「換気」「照明」「給湯」「太陽光発電などの再生可能エネルギー」という5つの項目に分類して判断していきます。

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

 

いずれも、「数値が少ない=省エネ性が高い」とされています。

 

 

 

省エネ住宅を建てると減税されるケースも

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

2025年までに、新築住宅の省エネ基準適合が義務付けられます。

 

国土交通省は2030年までに義務化の最低ライン引き上げも発表しており、今後さらに省エネ住宅の普及が予想されます。

一方でネックになってくるのが費用面の負担です。

高性能な省エネ住宅は建築費が重くのしかかってきますが、その分状況に応じて利用できる減税制度が整っています。

 

2023年8月現在、利用できる減税制度は以下の通りです。

 

所得税の減税

令和5年度 住宅ローン減税

▶︎詳細はこちら

住宅ローンを借り入れて注文住宅を建てた場合、年末のローン残高の0.7%を所得税(一部、翌年の住民税)から最大13年間控除する制度です。

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

 

 

令和5年度 投資型減税

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耐久性や省エネルギー性に優れた注文住宅をローンを利用せずに自己資金のみで取得する場合、標準的な性能強化費用相当額の10%、最大65万円の所得税が控除されます。

 

 

固定資産税・登録免許税・不動産取得税

令和5年度 固定資産税、登録免許税、不動産取得税の優遇措置

▶︎詳細はこちら

一定の認定長期優良住宅や認定低炭素住宅の新築又は取得を行った場合、所得税、登録免許税等が軽減されます。

 

  • 固定資産税…… 一般住宅に比べ、軽減期間を2年延長(認定長期優良住宅のみ)
  • 登録免許税…… 一般住宅に比べ、税率を0.05%-0.2%減免
  • 不動産取得税…… 一般住宅に比べ、課税標準からの控除額を100万円増額(認定長期優良住宅のみ)

 

 

 

省エネ住宅を建てるなら……

省エネ住宅とは?性能・基準・減税制度

省エネ住宅(省エネルギー住宅)とは、断熱と日射遮蔽(にっしゃしゃへい)によって冬は暖かく、夏は涼しい快適な住宅を実現した家のことです。

 

省エネ住宅を建てることで、毎日の暮らしはより快適なものになるのはもちろん環境への負担を減らしコストをおさえることもできます。

減税制度をうまく活用し、理想の家づくりを進めていきましょう。

 

 

クレアカーサは、千葉県全域を施工エリアに高品質な家づくりをしています。

コストをおさえて快適な暮らしが実現する省エネ住宅を建てたいという方はぜひ一度ご相談にお越しください。

 

 

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