予算1, 000万円で戸建てのリノベーションは可能?できる工事内容と費用相場まとめ

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『そろそろ思い切ってリノベーションをしたい!』と考えた時に、気になるのはやはり費用のこと。間取りを変更して、新しい設備に入れ替えて…といった内容の工事をして、出来れば1,000万円でおさえたいものの、果たしてそれは可能なのか疑問に思いますよね。
どのようなリノベーションをするのかによってかかる費用は変わりますが、予算1,000万円は決して難しいわけではありません。今回のコラムでは、予算1,000万円のリノベーションでできることとできないこと、トータルコストをおさえるために活用したい減税制度をまとめました。これからのリノベーション計画に、ぜひお役立てください。

 


コラムのポイント
・施工面積や築年数、住宅の構造や選ぶ設備によって、予算1,000万円以内で工事できるかどうかが変わります。
・予算1,000万円でのリノベーションは、内容によっては難しいこともありますが、工夫次第で費用をおさえ納得のいくリノベーションをすることができます。希望しているリノベーションがどの程度実現できるのか、業者に相談しながら計画を進めていきましょう。


 

 

 

戸建て住宅を1, 000万円でリノベーションは可能?

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リノベーションには多額の費用がかかりますが、住宅の築年数やどこまでの範囲をリノベーションするのかによって、かかる費用は変わります。

築年数によって工事費用が大きく変わる


基礎や柱は残しながら、壁や設備など全て取り払い間取りを新しく設計し直すリノベーション。新築のように見た目が生まれ変わるのはもちろん、耐震工事や基礎の補強など家全体の性能を改善することができます。
現在の状態にもよりますが、築年数20〜30年ほどであれば、住宅の性能も悪くなくそこまで劣化も進んでいないため、予算1,000万円で室内や外壁まとめてリノベーションすることができます。

施工面積によっては1,000万円以内で工事可能


また、施工面積によってリノベーションにかかる費用は変わります。20〜25坪前後の住宅であれば、内装と外壁まとめてリノベーションできる可能性が高くなります。

▶︎戸建てのリフォームの費用相場は?|場所別ポイントまとめ

 

 

 

予算1, 000万円では難しいケースとその理由

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次に、予算1,000万円ではリノベーションが難しいケースをみてみましょう。

 

築40年以上経過している


築40年以上経っている場合、住宅そのものの老朽化が進んでいることと合わせて、耐震性に不安があるため予算1,000万円での工事はやや難しくなります。現行の耐震基準は1981年6月1日に施行されたもので、それ以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、震度5以上の地震を想定して建てられていないためです。通常のリノベーション工事だけでなく、耐震補強工事も必要になってくるため費用がかかります。

25坪以上の大きな家


施工面積が広くなれば広くなるほど、リノベーション費用は高額になります。20〜25坪以上の大きな家になってくると、予算1,000万円では内装のみのリノベーションが限界になってきます。

多層階&複雑な構造の家


20〜25坪前後の住宅でも、3階建て住宅や地下室のある住宅、複雑な設計で建てられている二世帯住宅にリノベーションする場合も、予算1,000万円では難しくなります。

新たな機能を追加する


間取りを変更したり床材や壁紙を張り替えたりする工事以外に、シンプルな壁付けキッチンを大きなアイランドキッチンに変更する、ホームエレベーターを設置する、など新たな機能を追加した大掛かりなリノベーションをする場合、設備費用だけでも高額になるため予算1,000万円でのリノベーションは難しくなります。

参考価格
・アイランドキッチン 150万円〜(設置・付随工事込)
・2人乗りのホームエレベーター 293万円〜(本体のみ)

 

このように、住宅の状態やどんなリノベーションをするのかによって予算1,000万円で工事可能かどうかが変わります。築年数や坪数でいくら費用がかかるのかはある程度判断できますが、実際に調べてもらったほうが安心です。リノベーション業者に問い合わせて、見積もりを出してもらうようにしましょう。

▶︎【戸建て住宅】フルリノベーションの基礎知識|費用相場と注意点

 

 

 

【予算1, 000万円】戸建てリノベーションの費用相場

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予算1,000万円でリノベーションを計画する場合、それぞれの場所にどのくらい費用がかかるのでしょうか。

 

お風呂やトイレなどの水回りリノベーション


和式トイレを洋式トイレに変更、新しい洋式トイレに変更… 約50〜100万円
システムキッチンの入れ替え、場所の変更… 約100〜200 万円
滑らない床材への張り替えや浴槽の入れ替え… 約50万円
お風呂全体を新しいものに入れ替える… 約50〜100万円

リビングや和室の間取り変更リノベーション


間仕切りの壁を撤去… 約10〜25万円
3LDKを2LDKに変更… 約250万円〜
6畳の和室を洋室に変更… 約75万円〜

耐震リノベーション


戸建て住宅の耐震性向上… 約150万円〜

断熱性をアップするリノベーション


戸建て住宅の壁全体の断熱性向上… 約300〜500万円
戸建て住宅の天井の断熱性向上… 約8〜20万円

 

戸建て住宅をリノベーションする場合、費用相場は上記のようになります。まとめて工事をすることで費用をおさえたり、工期を短くしたりすることもできますので、見積もりを出してもらうタイミングでよく確認しておきましょう。

▶︎大変身!リノベーションビフォーアフター3選

 

 

 

リノベーション内容によっては減税制度の活用を

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予算1,000万円でリノベーションが難しい…という場合、減税制度を活用するのもひとつの手段です。リノベーションする理由が以下に当てはまる場合、制度活用を視野に入れておきましょう。

 

耐震リフォーム


性能を向上させ、良質で次の世代に引き継げるような資産としての住宅にリノベーションした場合、リノベーションを完了した年の所得税額が標準的な工事費用相当額(上限250万円)の10%を控除、工事が完了した翌年の固定資産税を1/2を上限に減額。

国税庁:耐震改修工事をした場合(住宅耐震改修特別控除)https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1222.htm

 

バリアフリーリフォーム


所有している住宅のバリアフリーリフォームを行った場合、50万円を超え200万円まで、20万円を上限に所得税を控除、50万円を超えた場合1/3の固定資産税を減額。

国税庁:バリアフリー改修工事をした場合(住宅特定改修特別税額控除)https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1220.htm

 

省エネリフォーム


所有している住宅の断熱改修工事をした場合、50万円を超え250万円まで、25万円を上限に所得税を控除、50万円を超え他場合1/3の固定資産税を減額。

国税庁:省エネ改修工事をした場合(住宅特定改修特別税額控除)https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1219.htm

 

同居対応リフォーム


3世代同居を希望する家族が一定の同居対応改修工事を行った場合、工事費用相当額の10%(上限250万円)が改修後居住を開始した年の所得税額から控除。

国土交通省:同居対応改修に関する特例措置
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001328364.pdf

 

長期優良住宅化リフォーム


耐震改修リフォームまたは省エネ改修工事を合わせて行う長期優良住宅化リフォームを行った場合、リフォーム後の所得税額が控除。

国土交通省:長期優良住宅化リフォームに関する特例措置 https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000128.html

いずれの制度も、申請要件や必要な書類、申請期限が定められています。リノベーション後に申請要件を満たしていなかった…とならないように、リノベーションを進めていく時は、専門知識のある業者と相談するようにしましょう。

 

 

 

満足のいくリノベーション計画を!

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予算1,000万円でのリノベーションは、内容によっては難しいこともありますが、工夫次第で費用をおさえ納得のいくリノベーションをすることができます。希望しているリノベーションがどの程度実現できるのか、業者に相談しながら計画を進めていきましょう。

 

私たちRe.Life(リ・ライフ)(株式会社日立リアルエステートパートナーズ)は、リフォーム・リノベーションをご提供しています。

一級建築士をはじめ、一級建築施工管理技士、インテリアコーディネーター、福祉住環境コーディネーターなどのプロの有資格者がタッグを組み、大切なご自宅を生まれ変わらせるお手伝いをさせていただきます。

リフォームやリノベーションは、今あるものを活かすことができることが最大の魅力です。

お客様の個性やライフスタイルに合わせて、プランニングすること。そしてお客様の笑顔のお手伝いをすること。これが当社のリフォーム・リノベーションの基本です。あなたの想いをぜひ私たちに聞かせてください。あなたの気持ちに寄り添いながら、夢を現実にするお手伝いをいたします。

 

 

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監修者情報(株)日立プロパティアンドサービスリノベーションコラム編集部

家づくりに役立つ情報をお届けしています。

住宅業界の専門性について

免許登録

建設業許可番号 国土交通大臣 許可(特‐4)第27062号 国土交通省
宅建業免許証番号 国土交通大臣(13)第2476号 国土交通省
資格情報

一級建築士、二級建築士、一級建築施工管理技士、二級建築施工管理技士、一級土木施工管理技士、一級造園施工管理技士、インテリアコーディネーター、福祉住環境コーディネーター、茨城県住宅耐震リフォームアドバイザー、茨城県木造住宅耐震診断士ほか